トライベック株式会社（所在地：東京都港区、代表取締役社長：後藤 洋）は、「スマートフォンサイトユーザビリティランキング2026<企業サイト編>」を発表いたしました。本ランキングは、Webユーザビリティランキング<企業サイト（PC）編>150社のうちBtoC事業を展開する50社を対象に、全7業界・50サイトのスマートフォンのユーザビリティ（使い勝手やわかりやすさなど）を100点満点で評価する調査のランキングとなっております。調査は2025年8月下旬から11月上旬にかけて実施しました。

詳細は下記URLを御覧ください。
https://www.tribeck.jp/newsrelease/2025/20251216.html

トライベック株式会社（所在地：東京都港区、代表取締役社長：後藤 洋）は、「 Webユーザビリティランキング 2026<企業サイト（PC）編>」を発表いたしました。本ランキングは、全15業界・150サイトのユーザビリティ（使い勝手やわかりやすさなど）を100点満点で評価する調査のランキングとなっております。調査は2025年8月上旬から11月上旬にかけて実施しました。

詳細は下記URLを御覧ください。
https://www.tribeck.jp/newsrelease/2025/20251209.html

トライベック株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：後藤 洋）の調査・分析機関であるトライベック・ブランド戦略研究所は、有力企業250社の企業情報サイトについてユーザー調査を行い、その結果を発表しました。

●花王が２年連続トップ。2位は資生堂、3位はライオン

企業情報サイトの6コンテンツ（「会社案内」、「ニュースリリース・プレスリリース」、「技術情報/品質・安全・安心への取組み」、「サステナビリティ・CSR・環境への取組み」、「IR情報」、「理念・ビジョン」）に対するユーザー評価より算出した企業情報サイト指数ランキングトップは花王、2位は資生堂、3位はライオンとなりました。（順位は調査対象全250社中）
上位には「化学・繊維」、「食品・水産」の企業が多く並びました。

企業情報サイト指数ランキング＜総合ランキング上位20＞

●サイト全体を通して「企業の姿勢」を伝える花王

2023年から2024年にかけてリニューアルし、前回調査で初のトップとなった花王が、2年連続1位を獲得しました。 花王のサイトでは、同社のさまざまな取り組みがパーパスである「豊かな共生世界の実現」を軸に紹介されています。人と社会、地球の「きれい」に貢献するという企業姿勢が伝わりやすく、企業への理解や共感を得やすいサイトといえるでしょう。 また、グリーンを基調とした柔らかな色遣いやシンプルで清潔感のあるデザインが企業イメージとマッチしている点も高評価を支えているものと考えられます。

●技術情報を通じ、自社ならではの企業価値を伝える資生堂、ライオン

2位の資生堂、3位のライオンは、いずれも「技術情報／品質・安全・安心」の評価が向上しました。
資生堂の「イノベーション」では、「シワ研究テクノロジー」や「たるみ研究テクノロジー」といったコンテンツを通じ、グローバルビューティーカンパニーならではの美容にまつわる高度な研究情報を紹介しています。
ライオンは2024年から2025年にかけて「研究開発」コンテンツを刷新。研究領域の最新情報を提供する「研究開発ニュース」をより目立つ形で配置するなど、「新しい情報」の発信を強化しています。
自社ならではの視点で、注目すべき取り組みや最新の活動をわかりやすく伝えることは、企業の強みや今後の方向性を示すうえで有効であると考えられます。さらに、こうした情報を継続的に発信することによって、消費者の理解が深まり、企業価値の向上にもつながるのではないでしょうか。

＜評価方法＞

業種別に抽出した企業情報サイトのユーザーに、対象サイトのコンテンツを閲覧のうえ、その評価を行ってもらった。対象の企業情報は、「会社案内」、「ニュースリリース・プレスリリース」、「技術情報/品質・安全・安心への取組み」、「サステナビリティ・CSR・環境への取組み」、「IR情報」、「理念・ビジョン」の6コンテンツである。
総合ランキングである企業情報サイト指数は、上記6コンテンツ各々の総合評価（5段階評価）の平均により算出した。（非上場企業は「IR情報」を除く5コンテンツ平均により算出）

トライベック株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：後藤 洋）の調査・分析機関であるトライベック・ブランド戦略研究所は、有力企業100社の企業サイトのサステナビリティページ（以下「サステナビリティサイト」）について、サステナビリティに興味・関心が高い一般消費者にインターネット調査（有効回答数26,627人）を行い、その結果を発表しました。

■ 調査背景

世界的な情報開示の流れを受け、日本でもサステナビリティ基準委員会（SSBJ）による開示基準など制度的要請が強まる中、企業には気候変動や人的資本への対応を含むサステナブル経営の実践と、透明性の高い情報開示が求められるようになりました。また、近年、企業のサステナビリティに関する取り組みは、外部評価機関や機関投資家のみならず、消費者、個人投資家、求職者など一般の人々にとっても関心の高いテーマとなっています。

そのような中、企業価値向上を支える「サステナビリティ・ブランディング」の重要性は、今や経営戦略上の中核的課題となりつつあります。そして、サステナブル経営に関する情報発信は、紙の報告書から、企業サイトやオウンドメディアを基盤とする方向へ変化しています。

こうした環境変化を背景に、今回初となる「サステナビリティサイト調査」では、主要なステークホルダーである消費者を対象に、企業のサステナビリティサイトの使いやすさ、情報のわかりやすさ、サイト閲覧後の企業に対する意識変容の状況を聴取しました。また、その結果に基づきサステナビリティサイト総合指数を算出（*1）、ランキング形式で発表しました。

（*1）サステナビリティサイト総合指数はサイトの使いやすさを評価した「UIスコア」、サイト上の情報のわかりやすさを評価した「コンテンツスコア」、サイト閲覧後の意識の変化を評価した「パーセプションスコア」の総和により算出したものです。

■調査結果
●トップはキユーピー。2位は味の素、3位はトヨタ自動車

サステナビリティサイトランキングトップはキユーピー、2位は味の素、3位はトヨタ自動車となりました（順位は調査対象全100社中）。
その他、上位には食品・飲料、化学・繊維のほか、鉄鋼・非鉄金属、電機・精密・その他製品といった業界の企業も並びました。

サステナビリティサイトランキング＜上位20＞

●「自社ならでは」の取り組みを、分かりやすく伝える企業が高評価。

トップとなったキユーピーのサステナビリティサイトでは、「サステナビリティへの理念・ビジョン」「活動目標・実績」など本調査においてニーズが高かった情報が優先度高く掲載されています。また「食を通じた社会貢献」といったキユーピーらしさを感じさせる情報発信がなされています。目的の情報にたどりつきやすいこと、キユーピーならではの独自の取り組みの発信が、高評価につながっているものと考えられます。

2位の味の素は投資判断の主要規準となっているESGについて、「ESG情報インデックス」ページを設け、各種情報をスムーズに取得できるようにするなど、投資家への配慮が感じられるサイトとなっています。併せて、キッズ向けコンテンツ「味の素グループサステナビリティWeb for KIDS」や、同社の取り組みを一般消費者にも分かりやすく伝える「Along with society」などを提供しており、多様なステークホルダーを意識した情報発信をしている点が特徴といえます。

3位のトヨタ自動車では、特設サイト「SDGsへの取り組み」を通じ、同社のSDGsへの具体的取り組みを分かりやすく伝えています。コンテンツ内では「水素エンジン」の取り組みや、先端技術の有効性、持続可能性を検証する検証実験の街「Woven City」の取り組みなど、関心をもちやすい情報が掲載されており、企業に対するイメージ向上に寄与しているものと考えられます。

トライベック株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：後藤　洋）の調査・分析機関であるトライベック・ブランド戦略研究所は、「顧客サポート調査2025」の調査結果から「デジタルサポート価値」ランキングを発表しました。「顧客サポート調査」では23分野123企業・サービスのデジタルサポートおよびコールセンターについて、利用経験者による評価を行っています（調査手法はインターネット上のアンケート調査）。

「デジタルサポート価値」とは、企業のデジタル上でのサポートについて、利用頻度や問題解決率などから「問題解決回数」を推定し、仮にデジタル上でのサポートがなかったら発生したであろうコールセンターにおける電話対応コストとして金額換算したもので、企業側が享受した経済的メリットを示すものとなります。
なお、デジタルサポート価値の計算式は以下の通りです。

（★）価値算出では、ヘルプデスクを目的としたデジタルサポート利用者（デジタルサポートの利用目的として「製品の使い方を調べる」、「トラブル・故障の解決」のいずれかを選択した人）の割合とした
（*）『総務省　情報通信白書（最新版）』のインターネット人口を使用
（**）複数のコールセンター委託業者の委託料金を参考に2,000円と設定

デジタルサポート価値1位は２年連続ヤマト運輸。

ランキング1位は、2年連続でヤマト運輸（宅配業者）となりました。同社はWebサイト・公式アプリ・LINEを通じて、利便性の高いサポートを提供しています。なかでも、トーク画面から簡単に荷物の追跡や各種手続きが行える「ヤマト運輸LINE公式アカウント」は日常的に利用するLINEを通じ、気軽で便利な配送体験を提供しています。
さらにお客様のご意見や要望を継続的に収集し、サポートの機能や使い勝手を常にアップデートしていることが、高い問題解決率につながっているものと考えられます。

2位は楽天カード　ユーザーの自己解決を促す取り組みで問題解決率が向上

楽天カードのデジタルサポート利用率は123社中1位となり、サポート価値を大きくけん引しています。また、昨年度と比べ「トラブルの解決」を目的としたユーザーの問題解決率が改善しました。この背景にはオンライン上でカードを一時的に利用停止できる機能や、利用不可の理由を確認できる機能など、ユーザーが直面する課題を迅速に自己解決できる環境づくりが進んでいることがあります。ユーザーが何に困っているのかを的確に把握し、それに応じた自己解決手段をわかりやすく提供している点が、高いサポート価値に寄与していると考えられます。

デジタルサポート価値ランキング＜総合ランキング上位20企業・サービス＞

トライベック株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：後藤　洋）の調査・分析機関であるトライベック・ブランド戦略研究所は、「顧客サポート調査2025」の調査結果からデジタルサポート評価指数ランキングを発表しました。「顧客サポート調査」では、23分野123企業・サービスのデジタルサポート（公式サイト、公式アプリ、LINE公式アカウント）およびコールセンターについて、利用経験者による評価を行っています（調査手法はインターネット上のアンケート調査）。デジタルサポート評価指数は各社のデジタルサポートについて「有用度」「問題解決率」を尋ね、各スコアを偏差値化し、平均することで算出したものです。

１位は２年連続 任天堂　目的の情報の見つけやすさと、充実した自己解決ツールが評価の鍵

デジタルサポート評価ランキングは２年連続で任天堂が１位となりました。任天堂のサポートページは製品別、目的別の入り口がわかりやすく、スムーズに必要な情報にたどり着けます。また、Q&AやAIによる故障診断など自己解決のためのツールが充実しており、設定やトラブルの対処法が探しやすい点が高評価につながっていると考えられます。

デジタルサポート評価指数ランキング＜総合ランキング上位20企業・サービス＞

ニコンが5位にランクアップ　サポートページをリニューアル、マイページを新設

ニコンが30位から5位へランクアップ、有用度では123サイト中1位の評価を得ました。
ニコンは2025年3月にサポートページをリニューアルしており、購入履歴といったユーザーの会員情報を集約した「マイページ」をあらたに開設するなど、必要な情報にアクセスしやすくなった点が評価向上の要因として挙げられます。

U-NEXTが躍進　ユーザーのストレスを最小限に。アプリ内で問題解決が完結できる「サポートアプリ」

74位から12位に躍進したU-NEXTは、特にアプリの評価が向上しました。U-NEXTのサポートアプリは、アプリ内で問題解決を完結できる点が特徴です。多くのアプリでは、問題解決のためアプリからサポートサイトへ遷移させるケースがみられますが、U-NEXTのアプリ内のよくある質問は、他チャネルに遷移することなくアプリ上で回答を得ることができます。チャネル間移動のわずらわしさがないことが、ユーザーのスムーズな顧客体験につながっているといえるでしょう。

本調査では、複数のチャネルでサポートを利用したユーザーに阻害体験を尋ねており、９割が「予期せず、異なるチャネルへ移動して困惑」「チャネル間の誘導が不十分」「チャネル間で情報の共有ができていない」といった不満を感じていることがわかりました。企業のサポートコンテンツには、単一のチャネルで問題解決まで完結できるよう情報を最適化することに加え、複数のチャネルを横断する際にも一貫性と利便性を損なわない、シームレスな情報の連携が期待されます。

トライベック株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：後藤　洋、以下 トライベック）の調査・分析機関であるトライベック・ブランド戦略研究所は、BtoBサイトのビジネス貢献度を評価する「BtoBサイト調査2025」の結果を発表しました。調査手法はインターネット上のアンケート調査、有力企業197サイトについて製品・サービス分野別に抽出したBtoBターゲットユーザーより回答を得ました。

■BtoBサイトスコアランキングは3年連続1位三菱電機(FA)。アクセス率上昇をうけ、3位のオムロン(電子部品)をはじめ電子部品・材料分野の4社がトップ20入り。

BtoBサイト調査のランキング指標である、ターゲットのうちサイトにアクセスし、かつニーズを充足した人の割合を示すBtoBサイトスコアは、三菱電機(FA)が59.4%でトップ、オムロン(制御機器)が2位となり、例年通りFA（制御機器）分野の企業が上位に並びました【表①】。
分野別の傾向を見ると、電子部品・材料分野の多くの企業で順位の向上がみられました。3位のオムロン(電子部品)をはじめ、昨年より大幅に順位を上げたパナソニック インダストリー(制御機器)など4サイトがトップ20入りしています。このランクアップの背景にはBtoBサイトスコアの構成要素の一つ「アクセス率」の上昇があります。電子部品・材料分野では、生成AI普及に伴うAI半導体の需要増や、トランプ政権発足以降の関税問題・サプライチェーンの不透明化を背景に、新たなサプライヤーや代替品の模索など、情報収集が活発化している可能性があります。

【表➀】BtoBサイトスコアランキング＜総合ランキング上位20＞

*BtoBサイトスコアは「アクセス率×ニーズ充足率」によって算出。アクセス率はターゲットのうち過去1年以内に業務目的でアクセスした人の割合、ニーズ充足率はアクセス者のうちニーズが充足された人の割合である。

■ニーズ充足率でも三菱電機(FA)がトップ、ユーザー視点に立ったUIと会員サービス「FAメンバーズ」の強化が高評価に貢献

ニーズ充足率（アクセス者に占めるサイトでのニーズ充足者の割合）のトップは、BtoBサイトスコアと同様に三菱電機(FA)となりました【表②】。
三菱電機(FA)のサイトは、豊富な製品群、形式、シリーズと、膨大な情報の中から目的の製品が探しやすいよう、ナビゲーションやページ構成が整備されており、ユーザー視点に立ったUIを実現しています。また、2023年にローンチしたECサイト「FA Web Shop」は、取扱製品を広げたり、充実したトレーニング教材を提供したりと、業務に役立つ情報・機能を拡充。さらに、会員向けのキャンペーンを積極的に展開するなど、顧客のロイヤルティ向上に向けた取り組みを強化しています。こうした施策が7割超の高いアクセス率と、ニーズ充足率の向上につながっているものと考えられます。

【表②】ニーズ充足率ランキング＜総合ランキング上位20＞

ニーズ充足率は過去1年以内に業務目的でサイトにアクセスした人のうちニーズが充足された人の割合である。

■「メニュー（ナビゲーション）」「ページ内のリンク」「サイト内検索」いずれもBtoBサイトユーザーの7割が利用。

本年度調査では、企業サイトにおける製品・サービス情報へのアクセス方法について新たに尋ねています。
「メニュー（ナビゲーション）」「ページ内のリンク」「サイト内検索」「チャット」の4つのツールについて、「よく利用する」から「全く利用しない」の4段階で回答を得た結果、「メニュー（ナビゲーション）」、「ページ内のリンク」、「サイト内検索」はいずれも「利用する」（よく＋時々）と回答した人の割合が7割を超えました【図①】。ナビゲーションやページ内リンクの適切性、検索の精度は、BtoBサイトにおいて重要な要素であると言えるでしょう。

【図①】企業サイトにおける製品・サービス情報へのアクセス方法

データ詳細は当調査の「データサービス」「分析レポート」でご確認いただけます。ご興味がございましたらぜひトライベックまでお問い合わせください。
E-MAIL：mail@tribeck.jp

＜調査概要＞

調査時期：2025年4月10日～4月21日
調査方法：インターネットを通じたアンケート調査
回答者プロフィール：BtoBの製品・サービス分野（13分野）別に抽出した製品・サービス購入関与者
有効回答数：7,700人
調査対象サイト数：197
詳細： https://brand.tribeck.jp/research_service/websitevalue/bb/bb2025/

＜調査結果はこちら＞

https://japanbrand.jp/ranking/bb-ranking/bb2025-total.html

トライベック株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：後藤　洋、以下 当社）の調査・分析機関であるトライベック・ブランド戦略研究所は、「ウェブサイト価値ランキング」のおよそ20年の歴史を振り返るホワイトペーパー『ウェブサイト価値のいままでと、これから。～ デジタルメディア戦略の新たな展望 ～』をリリースいたします。

トライベック・ブランド戦略研究所では、2006年より、当社のオリジナル調査プログラム「Web Equity」の調査結果に基づき、企業デジタルメディアの事業貢献度を金額換算する「ウェブサイト価値ランキング」を発表してまいりました。企業のデジタルメディアに関わる皆さまに、日々の業務の成果を可視化できる指標をお届けしたいという想いからローンチした「Web Equity」は、これまで多くの事業社さまにKPIやベンチマークのひとつとしてご愛顧いただいてきました。

しかし近年、「コロナ禍」の生活様式の変化や、SNSの影響力の高まりとともに、消費者とデジタルメディアとの関係は大きく変容しつつあります。そのような変化を踏まえ、トライベック・ブランド戦略研究所は「デジタルの"いま" 」をより的確に捉えるため「Web Equity」をアップデートしたいと考えています。

今回のホワイトペーパーは、「Web Equity」が新たな一歩を踏み出すのに先立ち、これまでの調査結果と、時代背景、デジタルトレンド、企業のデジタル施策との関係を分析する中で、発見された特徴的な事象をまとめたものになります。さらに、長年デジタルメディアの評価に従事してまいりました当社として、企業デジタルメディア戦略の将来を見据え新たな展望にも言及しております。

本ホワイトペーパーを通して「Web Equity」の主題への理解と共感を深めていただくとともに、事業者のみなさまのデジタルメディア施策を振り返る機会、また、今後のデジタルメディア戦略の一助となれば幸いです。

■「Web Equity」とは

企業のデジタルメディアの事業貢献度を明らかにする当社独自の調査プログラムです。
「Web Equity」では企業のデジタルメディアによって得られる4つの効果「接触効果」「好感効果」「販売効果」「ロイヤルティ効果」を一般消費者へのアンケート調査で計測し、デジタルメディアの事業貢献度の総合的な指標である「ウェブサイト価値」として金額換算します。

■「ウェブサイト価値」とは

「ウェブサイト価値」＝「情報価値（閲覧価値＋行動価値）」＋「売上価値」

「ウェブサイト価値」はデジタルメディアが企業や商品の認知度やイメージ、好感度などのブランド醸成にどの程度貢献しているかを評価した「情報価値」と製品・サービスの売上にどの程度貢献しているかを評価した「売上価値」を合算したものです。

「情報価値」は企業のデジタルメディアにおける各コンテンツの推定閲覧者数から算出した「閲覧価値」と会員登録やSNSのフォローといったコンテンツ閲覧後にとられる様々な行動から算出した「行動価値」の合算になります。

■ウェブサイト価値ランキング

2006年より調査対象企業・ブランドのデジタルメディアの事業貢献度を価値算出の上ランキングし、ウェブサイト価値ランキングとして発表してきました。直近の2023年の調査では一般消費者向け事業を行う企業を12の業界と製品分野別にわけ、業界ごとに売上が高い企業とウェブサイト、SNS公式アカウント、公式アプリなどデジタルメディアの活用度が高い企業を中心に抽出し、246企業・ブランドをランキング対象としました。

トライベック株式会社（所在地：東京都港区、代表取締役社長：後藤 洋）は、「スマートフォンサイトユーザビリティランキング2025<企業サイト編>」を発表いたしました。本ランキングは、Webユーザビリティランキング<企業サイト（PC）編>150社のうちBtoC事業を展開する50社を対象に、全7業界・50サイトのスマートフォンのユーザビリティ（使い勝手やわかりやすさなど）を100点満点で評価する調査のランキングとなっております。調査は2024年8月下旬から11月上旬にかけて実施しました。

詳細は下記URLを御覧ください。
https://www.tribeck.jp/newsrelease/2024/20241217.html

トライベック株式会社（所在地：東京都港区、代表取締役社長：後藤 洋）は、「 Webユーザビリティランキング 2025<企業サイト（PC）編>」を発表いたしました。本ランキングは、全15業界・150サイトのユーザビリティ（使い勝手やわかりやすさなど）を100点満点で評価する調査のランキングとなっております。調査は2024年8月上旬から11月上旬にかけて実施しました。

詳細は下記URLを御覧ください。
https://www.tribeck.jp/newsrelease/2024/20241210.html

トライベック株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：後藤 洋）の調査・分析機関であるトライベック・ブランド戦略研究所は、有力企業252社の企業情報サイトについてユーザー調査を行い、その結果を発表しました。

■花王が初のトップ。2位は資生堂、3位はトヨタ自動車

企業情報サイトの6コンテンツ（「会社案内」、「ニュースリリース・プレスリリース」、「技術情報/品質・安全・安心への取組み」、「サステナビリティ・CSR・環境への取組み」、「IR情報」、「理念・ビジョン」）に対するユーザー評価より算出した企業情報サイト指数ランキングトップは花王、2位は資生堂、3位はトヨタ自動車となりました。（順位は調査対象全252社中）

その他、上位には食品・水産、化学・繊維業界の企業が多く並びました。

■企業情報サイト指数ランキング＜総合ランキング上位20＞

■「自社の新たな価値」を伝え続けることが高評価の鍵。

花王が前回の11位からランクアップし、初の1位を獲得しました。
同社は2023年から2024年にかけて「花王のパーパスと価値創造」を刷新。「生命」「生活」「生態」の3つを同社のパーパスである「きれいを こころに 未来に」を実現するための領域として位置づけ、それに基づく事業領域や社会課題への取り組みをわかりやすく紹介しています。サイト全体として、親しみやすく、理念や活動が伝わりやすい点が高評価の要因であると考えられます。

毎年上位にランクインする2位の資生堂は、リニューアルした「IR情報」の評価が向上しました。昨年よりもメニューがコンパクトに整理され、カテゴリートップから各種情報へのアクセスが容易になった点が高評価につながった可能性があります。また同社はメインビジュアルをはじめとする画像の使い方に特徴が見られます。資生堂らしい洗練されたデザインがサイト全体の印象を向上させる要因の一つとなっていると言えるでしょう。

3位のトヨタ自動車は「トヨタイムズ」や「トピックス」「BEYOND ZERO」などを通じ、「可動性（モビリティ）を社会の可能性に変える」同社の取り組みを頻度高く発信しています。閲覧後の印象では「技術の革新や産業の発展に貢献」「安心・安全な製品・サービスの開発に積極的」「エネルギー問題・環境問題などに積極的」と回答する人の割合が高くなっています。

今回調査のトップ3には、継続的にサイトの改修・更新を行い、常に新しい情報、企業の新たな価値を発信し続けることで、ターゲットのニーズや社会のトレンドに応える企業が並びました。企業情報サイトは、企業の情報を正確に提供する場というだけでなく、ブランド価値を伝え、企業の信頼性を高める重要なツールであり、その進化が企業とユーザーとを結びつける大きな力になるのです。

＜評価方法＞

業種別に抽出した企業情報サイトのユーザーに、対象サイトのコンテンツを閲覧のうえ、その評価を行ってもらった。対象の企業情報は、「会社案内」、「ニュースリリース・プレスリリース」、「技術情報/品質・安全・安心への取組み」、「サステナビリティ・CSR・環境への取組み」、「IR情報」、「理念・ビジョン」の6コンテンツである。
総合ランキングである企業情報サイト指数は、上記6コンテンツ各々の総合評価（5段階評価）の平均により算出した。（非上場企業は「IR情報」を除く5コンテンツ平均により算出）

＜調査概要＞

調査時期は2024年10～11月、インターネットを通じたアンケート調査により実施した。
有効回答数は14,100人。

＜調査内容の詳細はこちら＞

http://brand.tribeck.jp/research_service/websitevalue/cc/cc2024/

＜調査結果はこちら＞

http://japanbrand.jp/ranking/cc-ranking/

トライベック株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：後藤　洋）の調査・分析機関であるトライベック・ブランド戦略研究所は、「顧客サポート調査2024」の調査結果から「デジタルサポート価値」ランキングを発表しました。「顧客サポート調査」では23分野123企業・サービスのデジタルサポートおよびコールセンターについて、利用経験者による評価を行っています（調査手法はインターネット上のアンケート調査）。

「デジタルサポート価値」とは、企業のデジタル上でのサポートについて、利用頻度や問題解決率などから「問題解決回数」を推定し、仮にデジタル上でのサポートがなかったら発生したであろうコールセンターにおける電話対応コストとして金額換算したもので、企業側が享受した経済的メリットを示すものとなります。
なお、デジタルサポート価値の計算式は以下の通りです。

（★）価値算出では、ヘルプデスクを目的としたデジタルサポート利用者（デジタルサポートの利用目的として「製品の使い方を調べる」、「トラブル・故障の解決」のいずれかを選択した人）の割合とした
（*）『総務省　情報通信白書（最新版）』のインターネット人口を使用
（**）複数のコールセンター委託業者の委託料金を参考に2,000円と設定

デジタルサポート価値1位はヤマト運輸。

ランキング1位はヤマト運輸（宅配業者）でした。2024年問題が注目される中、ヤマト運輸は企業サイト、公式アプリ、LINE公式アカウントとさまざまなデジタルツールを用いて、利便性が高いサービスを提供しています。
「荷物の再配達、集荷依頼」や「お届け予定通知」、「置き配指定」、「送り状作成」、「アプリでの運賃支払い」など便利なサービスが利用できる「クロネコメンバーズ」の登録数は5,700万人を超え、デジタルサポートのみで問題が解決できた割合を示す「問題解決率」は実に9割に迫る水準となりました。

アプリを通じた顧客とのコミュニケーションにより、デジタルサポート価値を高める航空、金融、通信業界

また、航空会社、クレジットカード、銀行、携帯電話会社といった分野でデジタルサポート価値の向上が見られました。これらの分野の共通点として、公式アプリの利用率が上昇していることが挙げられます。登録・利用情報の確認といったサポート情報の提供はもちろんのこと、キャンペーン告知やポイントサービスの提供など、既存顧客とのコミュニケーション強化、ロイヤルティ向上のためのツールとしてアプリを活用しており、こうした施策が利用率増加につながっているものと考えられます。

一方で、自由回答では「キャンペーンが見つけにくい」「ポイントシステムが分かりにくい」「すぐにログインが求められる」といった不満の声が聞かれました。サービスの複雑化に伴い、付加価値サービスに関する疑問をスムーズに解決できるような顧客体験設計やユーザビリティ、アクセシビリティを考慮した情報提供が今後の課題と言えるでしょう。

デジタルサポート価値ランキング＜総合ランキング上位20企業・サービス＞

トライベック株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：後藤　洋）の調査・分析機関であるトライベック・ブランド戦略研究所は、「顧客サポート調査2024」の調査結果からデジタルサポート評価指数ランキングを発表しました。「顧客サポート調査」では、23分野123企業・サービスのデジタルサポート（公式サイト、公式アプリ、LINE公式アカウント）およびコールセンターについて、利用経験者による評価を行っています（調査手法はインターネット上のアンケート調査）。デジタルサポート評価指数は各社のデジタルサポートについて「有用度」「問題解決率」を尋ね、各スコアを偏差値化し、平均することで算出したものです。

1位任天堂、2位ソニー（PlayStation）。ニーズが高いサポート情報を動画で丁寧に解説

1位、2位にはゲーム機・ゲームソフト分野の任天堂とソニー（PlayStation）の2社が並びました。いずれもサポートサイトにおいて機器の設定方法や、ゲームのダウンロード方法といったニーズが高い情報を動画でわかりやすく解説している点が特徴といえます。1位の任天堂の動画にはチャプター機能が設けられており、特定の手順だけを絞って確認できるなど、ユーザーが使いやすいよう工夫されています。

デジタルサポート評価指数ランキング＜総合ランキング上位20企業・サービス＞

大躍進の大阪ガス。「マイページ」の利用率、評価が向上

大阪ガスが前回99位から4位に、大きく躍進しました。同社では、2021年以降「マイ大阪ガス」のポイント制度改定など、会員向けサービスの拡充に取り組んでおり、こうした取り組みが奏功しつつあるものと考えられます。「マイページの利用率」、「マイページの使いやすさ」ともに評価が向上しました。

ヤマト運輸が上位に。アプリ、LINE公式アカウントを効果的に活用

2024年問題により、今後いっそうデジタルサポートの重要性の高まりが予想される宅配3社（ヤマト運輸、佐川急便、日本郵便）を今回調査より対象に追加。その中で、ヤマト運輸が5位にランクインしています。
ヤマト運輸は、アプリやLINE公式アカウントを通じ、便利なサービスを提供していることが特徴といえます。配達通知や受け取り時間の変更、再配達依頼、集荷依頼など、ヤマト運輸のアプリ、LINE公式アカウントを活用している人も多いのではないでしょうか。自由回答では「発送されると事前に通知が届くので便利」といった意見が多くみられました。なお、ヤマト運輸は2023年3月よりスマートフォン決済サービス「にゃんPay」の取扱いを開始。アプリで運賃の支払いが可能になり、ますます利便性が高まっています。

インターネットにおける顧客接点の増加により、デジタルサポートはユーザーが製品・サービスを利用する際の主要な疑問解決手段となっています。今後はさらに、利用時だけでなく、製品・サービスの購買時のサポートや、クロスセル、アップセルなどにつなげる顧客エンゲージメント強化の面で重要な役割を担っていくものと予想されます。

トライベック株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：後藤　洋）の調査・分析機関であるトライベック・ブランド戦略研究所は、BtoBサイトのビジネス貢献度を評価する「BtoBサイト調査2024」の結果を発表しました。調査手法はインターネット上のアンケート調査、有力企業197サイトについて製品・サービス分野別に抽出したBtoBターゲットユーザーより回答を得ました。

■BtoBサイトスコアランキング1位は2年連続三菱電機(FA)、２位はオムロン(制御機器)

BtoBサイト調査のランキング指標であるBtoBサイトスコアは、三菱電機(FA)が58.0%でトップ。以下、2位オムロン(制御機器)、3位キーエンスが続きました。また、2024年問題を受け変革が予想される中、今回新たに調査対象とした「物流」分野から、ヤマト運輸(法人のお客さま)が5位にランクイン。同じく物流の佐川急便、日本郵便(法人のお客様)も高いスコアを得ています。【表➀】。

【表➀】BtoBサイトスコアランキング＜総合ランキング上位20＞

*BtoBサイトスコアは「アクセス率×ニーズ充足率」によって算出。アクセス率はターゲットのうち過去1年以内に業務目的でアクセスした人の割合、ニーズ充足率はアクセス者のうちニーズが充足された人の割合である。

■ニーズ充足率1位はセイコーエプソン(ビジネス用)、ドキュメントソリューションのサイトが大幅ランクアップ

ニーズ充足率（アクセス者に占めるサイトでのニーズ充足者の割合）のランキングはドキュメントソリューションのセイコーエプソン(ビジネス用)が85.6%でトップ、同じくドキュメントソリューションのキヤノン(法人のお客さま)が85.0％でそれに続きました【表②】。

【表②】ニーズ充足率ランキング＜総合ランキング上位20＞

ニーズ充足率は過去1年以内に業務目的でサイトにアクセスした人のうちニーズが充足された人の割合である。

■導入メリットの明快性が高評価の鍵

ニーズ充足率1位のセイコーエプソン(ビジネス用)は、同社の強みであるインクジェットプリンターのコスト、スピード、環境性能といったメリットを端的に提示しています。特に、レーザー式からインクジェット式に変えることによる環境負荷低減を大きく打ち出していることが同サイトの特徴といえます。ニーズ充足率の向上に向けては、他社と比べ自社製品・サービスにどのような優位性があるかをわかりやすく示し、導入のメリットを伝えることが重要といえそうです。

■カーボンニュートラルや環境配慮製品など、環境関連テーマの情報を求める人が増加。

なお、BtoBサイト調査2024では「業務上、情報収集することがある製品・サービスや課題テーマ」について自由意見で回答を得ています。本年の回答では「カーボンニュートラル」や「環境配慮製品」など環境に関連したテーマを挙げる人が増加しており、意識の高まりが示唆される結果となりました。こうしたトレンドを踏まえ、環境にやさしい製品やサービスを打ち出すことは競争力を高める有効な手段といえるかもしれません。

■「メタバース展示会」はFA分野で高い利用意向。

また、本調査では「メタバース展示会」への利用意向およびイメージを聴取しています。「利用したことがあり、今後も利用したい」「利用したことはないが、利用してみたい」の合計値である利用意向率は全体平均で４割強と、まだ限定的ではありますが、FA分野は５割を超えており一定の需要があることが分かります【表③】。

【表③】「メタバース展示会」の利用意向

「メタバース展示会」の利用に消極的な層の意見では「コミュニケーションの正確性」や「PCや回線の環境負荷」「操作性」に対する懸念の声が多く聞かれました。一方で好意的な意見として「参加する場所を選ばない」「移動時間が短縮できる」や、実際に参加した人から「遠隔で製品を見たり、専門家と交流したりする貴重な機会でした。メタバース展示会は没入感があり、未来的なイメージが広がりました」といった声も聞かれました。

データ詳細は当調査の「データサービス」「分析レポート」でご確認いただけます。ご興味がございましたらぜひ当社までお問い合わせください。
E-MAIL：mail@tribeck.jp

＜調査概要＞

調査時期：2024年4月5日～4月19日
調査方法：インターネットを通じたアンケート調査
回答者プロフィール：BtoBの製品・サービス分野（13分野）別に抽出した製品・サービス購入関与者
有効回答数：7,700人
調査対象サイト数：197
詳細： https://brand.tribeck.jp/research_service/websitevalue/bb/bb2024/

＜調査結果はこちら＞

https://japanbrand.jp/ranking/bb-ranking/bb2024-total.html

トライベック株式会社（所在地：東京都港区、代表取締役社長：後藤 洋）は、「スマートフォンサイトユーザビリティランキング2024<企業サイト編>」を発表いたしました。本ランキングは、Webユーザビリティランキング <企業サイト（PC）編> 150社のうちBtoC事業を展開する50社を対象に、全7業界・50サイトのスマートフォンのユーザビリティ（使い勝手やわかりやすさなど）を100点満点で評価する調査のランキングとなっております。調査は2023年8月下旬から10月下旬にかけて実施しました。

詳細は下記URLを御覧ください。
https://www.tribeck.jp/newsrelease/2023/20231219.html