■ニーズ充足率ではキヤノン(法人のお客さま)がトップ。AI活用のニーズが高まる領域で、適切に情報発信する企業において評価が向上。

ニーズ充足率（アクセス者に占めるサイトでのニーズ充足者の割合）のトップは、キヤノン(法人のお客さま)でした。また、リコー、富士フイルム(ビジネスのお客さま)、セイコーエプソンでも順位の向上がみられ、ドキュメントソリューションは分野全体として上昇傾向となりました【表②】。

人手不足や働き方改革により業務効率化が重要な経営課題となる中、OCRなどAIを活用したデジタルトランスフォーメーションへのニーズが高まりを見せています。ドキュメントソリューション各社のサイトでは、こうしたニーズに対し、具体的な活用イメージや導入効果をわかりやすく提示しており、高い評価につながったものと考えられます。
また、5位ＢＩＰＲＯＧＹ、6位富士通をはじめ、情報システム分野の企業において順位が向上しました。業務におけるAI活用が進む中、AIに関連したサービス・ソリューションや関連情報を豊富に発信している点が評価された可能性があります。

【表②】ニーズ充足率ランキング＜総合ランキング上位20＞

*ニーズ充足率は過去1年以内に業務目的でサイトにアクセスした人のうちニーズが充足された人の割合である。

■BtoBにおいても「AI検索」が情報収集の手段として定着の兆し。

本年度調査では、業務上、製品・サービスの情報を収集する際、「AI検索」がどれくらい利用されているかを聴取しました。全体でおよそ65％、情報システムにまつわる情報収集では80％近くが既にAI検索を利用しており、AIの活用が一般化していることが確認されました【図①】。今後は、検索性・構造化・信頼性の向上といったAIOへの対応が、競争優位性を決定づける要因になっていくことが予想されます。

【図①】製品・サービス（BtoB領域）の情報収集におけるAI検索の利用実態

そのほか、本調査では、サイトアクセスのきっかけとして「AI検索」を挙げた人の割合を把握しています。製品そのものだけでなく課題軸からの情報探索が想定される分野や、ユーザーの取引経験が少ない分野において数値が高い傾向が見られ、AI検索が課題軸での情報探索や、取引企業選定前のフェーズにおいて有効なツールとして機能している可能性が示唆されます。

データ詳細は当調査の「データサービス」「分析レポート」でご確認いただけます。ご興味がございましたらぜひトライベックまでお問い合わせください。
E-MAIL：mail@tribeck.jp

＜調査概要＞

調査時期：2026年4月10日～4月27日
調査方法：インターネットを通じたアンケート調査
回答者プロフィール：BtoBの製品・サービス分野（13分野）別に抽出した製品・サービス購入関与者
有効回答数：7,700人
調査対象サイト数：196
詳細： https://brand.tribeck.jp/research_service/websitevalue/bb/bb2026/

＜調査結果はこちら＞

https://japanbrand.jp/ranking/bb-ranking/bb2026-total.html